BYODポリシーこそが未来である5つの理由

5 reasons why BYOD policies are the future

情報がデジタルで流れるようになった現在、私たちのビジネスの方法も変化し、BYODは多くのオフィスで標準的状況となっているようです。ここに、BYODをオフィスに導入すべき理由をいくつか挙げてみましょう。

従業員の生産性の向上、コスト削減、求職者へのアピール力をはじめ、BYODには数多くのメリットがあります。

近年、企業は、従業員が私物のスマートフォンやタブレット、さらにはノートブックに大きく依存していることから、BYOD(私物デバイスの業務利用)ポリシーを導入するようになっています。このようなポリシーによって、従業員は旧型のスマートフォンで泥沼にはまることなしに、極秘の社内文書やコミュニケーションにアクセスすることができるようになります。

2014年、IT専門調査会社であるIDCは、BYODポリシーはスマートフォン売上の22.5%を占めると予測しており、BYODに関しては静観するべき理由がないことを証明しています。さらに説得が必要なようであれば、BYODを導入すべき5つの理由をご紹介致します:

コスト、またはコストの不要
BYODポリシーを導入するということは、従業員は本人が自分で購入した私物の機器を持ってくるということです。従業員に購入費用の一部を補助する企業もありますが、その金額は、企業が承認した機器を全額負担する場合に費やされる金額のほんの一部の額にしかなりません。また、デバイスが企業のネットワークにアクセスする必要がある場合にサポートを提供するIT要員の採用費用もありますが、これも本格的なインフラストラクチャーに比べて最小限の金額ですみます。

セキュリティ管理の向上
最近では、スマートフォンのほとんどのメーカーがデバイスのデータセキュリティや暗号化に力を入れています。スマートフォン・ベンダー最大手の2社であるアップルとサムスンは自社デバイスにデータ暗号化を導入し、それによって企業のIT部門は極秘書類を不正なアクセスから守ることができるようになりました。さらに、iphoneは従業員の間で広く利用されていることから、イングラム・マイクロ社などの企業は、iphoneプラットフォーム向けに作られたBYODポリシーの採用を実現しています。

フレキシビリティと生産性の向上
企業の社内システムに1日24時間・週7日間アクセスすることが可能なデバイスは、従業員がどこでも、いつでも働くことができることを意味します。一生懸命に出社したのに、従業員証と鍵を自宅に忘れたことに気が付き呆然、というようなこともなくなるのです。さらに、移動先で仕事ができるというフレキシビリティは、質問や提案を社内アプリを通じて即時的に送ることができることを意味します。BYODは、オフィス以外で従業員が仕事をすることの妨げとなっていた障壁を、効果的に取り除くことができるのです。しかし、従業員は、仕事と生活のバランスの境界線をきちんと知り、それを超えないようにすることが必要です。

使い慣れた私物デバイス
当然ながら、従業員が持ってくるデバイスは本人が選んだものです。自分でいろいろと調べ、使い慣れており、デバイスの特徴を紹介した様々なオンライン記事も見ています。デバイスを使い慣れているということは、日常的にヘルプデスクに助けを求める必要なしに、自分の私物スマートフォンやタブレットで効率的に仕事をすることができることを意味します。さらに、自分自身でデバイスをアップグレードできる自由は、ワークフローをスピードアップできる可能性があります。

従業員の満足感
従業員に私物のデバイスを使用させることは、従業員にとってはそれだけでご褒美となるのです。自分自身のものでない仕事場に鎖で繋がれた気分になる代わりに、従業員は、仕事だけでなくネットサーフィンをしたりFacebookで友人の近況をチェックすることにも使えるスマートフォンの維持・利用に個人的に興味を持つことになるのです。従業員の満足感を高めるだけではなく、健全なBYODポリシーは、求職候補者に会社をより魅力的にアピールしてくれることにもなるのです。

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