社員が会社のために少ない人数でより多くの仕事をこなさなくてはいけない昨今、多くの社員が健康的なワークライフバランスを求めています。

フレキシブルな勤務体系や代替方法を普及させることで、社員はより良いワークライフバランスを実現することができ、会社にとっても高い生産性が維持されるだけでなく多くの良い結果をもたらします。また、社員全体の健康と満足度が増加することにも繋がり、常習的な欠勤や病気の際に無理して出勤する等の事態を削減することが可能です。ストレスのある環境で働くことは健康を損ねる結果に至る以外、何の利益ももたらしません。

ワークライフバランスを重視し貴社の企業風土に組み込むことは離職率を下げることにも繋がります。ロバート・ハーフが近年行った「職場再定義」の調査では、ワークライフバランスを実現・維持することは全ての調査対象グループ（ベビーブーマー、ジェネレーションX、ジェネレーションY）において第3番目に重要な項目として回答されました。

社員たちがプロとしての責任感と個人としての生活のバランスを正しく保つことは、想像されているより簡単かつ費用がかかりません。

弊社からの提案例：

フレキシブルな勤務スケジュールを選ばせること

貴社の設定した勤務時間は全ての社員にとって最適なものとは限りません。例えば、毎日小さな子どもを学校に迎えに行かなくてはならない社員は早朝から勤務をし、勤務時間を切り上げた夕方に退社するでしょう。ある社員にとっては1日5時間勤務を週5日こなすよりも、1日10時間働き週1日多く休みをとることを選ぶかもしれません。

遠隔通信手段を利用する機会を与えること

最低でも月に数回、社員に家から遠隔で働く機会を与えること（長い通勤時間を要する者には特に）。電子メールやその他の通信手段があれば、業務スピードが滞るということはありません。

勤務時間後に社員に連絡を取る、という事態を避けましょう

テクノロジーの発達で24時間365日私たちは社員と連絡可能な状態にありますが、切実に緊急な場合を除いては勤務時間外に社外で社員に電話やメールをすることは避けましょう。スタッフを「解放」してあげる時間が日々必要です。

プロジェクト成功後は休息を

長期かつ困難なプロジェクトが成功し完了した暁には、社員に対して1日、もしくは少なくても数時間でも休みをあげてリラックスさせましょう。

業務応援が必要な場合は事前に計画しておきましょう

一年のうち仕事量がピークを迎える時期（例えば年度末期）には予め臨時の応援要員を確保して社員の負担を軽減しましょう。

そして何よりも一番大切なことは、会社のポリシーを定めることです。あなた自身も個人の時間を大切にすることを社員に示し、ノートパソコンやスマートフォンから離れるけじめをつけるようにしましょう。