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リバースメンタリング(逆メンター制度)が企業に与えるメリットとは?

著者 Robert Half on 2016 年 1 月 16 日

人は年齢とともに経験を積み、それがキャリア上のかけがえのない強みになります。通常、一つの職場で長年にわたって積み重ねた経験と、その分野の第一線で身につけたひとつひとつの対処術は何物にも代えがたい価値があります。

こうした事実を踏まえ、企業の経営者たちは採用したばかりの従業員と社内経験の豊富な従業員にさかんにペアを組ませてきました。メンター制度によりべテランの知識と経験を活用し、仕事に対する深い理解とサポートを提供することで新しい従業員が入社後すぐに活躍できるよう熱心に取り組んできたのです。

しかし、豊かな経験を持つ従業員がミレニアル世代から学ぶことが多いのもまた事実です。特に若い世代が持つテクノロジーの知識を最大限活用したり、ビジネスの付加価値を高めるべく従来とは異なる方法を見出したりする際には、若い世代の貢献が大きいものです。リバースメンタリングは、アイデアや考え方が常に上から下へと流れていく体制を打開する非常に素晴らしい戦略です。若い世代に彼らの専門知識を利用したいと伝えることは、企業上層部に新しいことを受け入れる姿勢があること、革新的なアイデア、従来とは異なるものの見方に適応していく姿勢があることを若手に示すことになります。

新しい視点

モバイルアップやソーシャルメディアなどのリソースが当たり前の世の中で育ったミレニアル世代は、当然ながらテクノロジー分野において上の世代とは異なる洞察力を持っています。またそれだけでなく、この世代は市場におけるオンライン検索方法といった消費者動向を認識しているほか、買い物やサービスの利用を決める際には数億円規模のマーケティングキャンペーンよりも消費者の口コミや評価に従います。

またミレニアル世代だけでなく、テクノロジーを知り尽くしたさらに下の世代からも、マネージャーはミレニアルとは異なる有益な知識を得ることができます。例えば、従業員が仕事に求める要素は、ここ数年で大きく変化しています。これまでは単に競争力のある給与・報酬が重視されてきましたが、現在では仕事満足度とワークライフバランスがより重視されるようになっています。

働き方に対する柔軟さが盛んに求められている一方で、ジムの会員費補助や社会保険への加入といった手厚い福利厚生を重視する従業員もいます。競合企業が示す条件と比較してこの世代に選ばれる労働条件を確立するには、ミレニアル世代が何を希望するかだけでなく、雇用主に対する彼らの期待値も把握しておく必要があります。

その結果、優れた人材をより多く企業に引き寄せられるだけでなく、そのつなぎ留めにもつながります。

縦構造の緩和

逆メンター制度のもう一つの利点は、長期間一緒に働かずとも従業員の間により強い絆が育まれ、異なる世代間の差を縮められることです。こうした絆は、従来よりもオープンかつ縦構造の特徴が緩和された職場環境を築くことにつながります。これはミレニアル世代にとって、先輩従業員に対して臆せず自らの意見や考え方を伝えることができる、快適な職場環境であり、今後キャリアを積む過程で直面する課題や問題に対して洞察に基づく支援が受けられる職場環境です。

逆に、上の世代のマネージャーにとっては、リバースメンタリングの機会がなければ、毎日のように顔を合わせることなどなかった若手従業員との関わりが生まれます。これまでよりもずっと平等かつ開かれた企業文化が築かれ、結果として従業員がもっと大切にされるようになるでしょう。

リバースメンタリングを始める際は、次の3つの点を試してみましょう

  • 先導する: 新しく入ったばかりの従業員はなかなか自分から積極的に発言したり質問したりはしにくいものです。プログラムの実施に必要なのは「ぜひやってみたい」と考える2人の従業員だけです。ミレニアル世代の従業員と積極的に関わり、意見やアドバイスを求めましょう。
  • お手本を示す: 自分より経験の少ない人から物事を教わることに抵抗を感じる人は少なくありません。しかし自ら率先して教わる姿勢を示せば、職場に手本を示すことになります。リバースメンタリングを事業案件として捉え、これが新しい戦略的アイデアの作成に役立つか、業務プロセスの向上につながるかを考えます。
  • • 批判的にならない: あらゆる逆メンター制度の人間関係には、相手のスキルや能力に対して正しくない思い込みをしてしまう危険性があります。若手が教えてくれる知識の素晴らしさや自分との意外な共通点を見出して、うれしい驚きを感じることもあり得ます。

自身の達成目標を見つける

逆メンター制度を始めるにあたって最後におすすめするのは、自分が達成したいことは何かを具体的に決めることです。求めるのは特定分野における知識の交換でしょうか、それとも事業全体で役立つ幅広いスキルを身につけることでしょうか。

しっかりとした目標を定めることで、前述の利点にとどまらない方法でプログラムの達成度を測ることができます。達成度を知ることでこうした取り組みを推し進めること、および組織内の地位の高さにかかわらず、あらゆる人が他の人から学ぶことができる企業を作り上げるという事例を強く証明することになります。

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