退職までの数週間というのは、ストレスが溜まり、さまざまな感情が渦巻き、忙しくもあるかもしれません。どんなに慎重に計画しても、退職を引き止められたり、辞めるまでに解決しなければならないトラブルに出くわすのは避けられません。

ここでは退職引き止めなど各種トラブル対処法をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

退職することが分かっているのに、トラブルに対処することがなぜ重要か

「やるべきことリスト」のアイテムを消していくのに忙しい間、辞めるのだからといって、最後まで気を抜かないことが重要です。良い印象を残し、結果として良好な関係を保ちながら退職することは、キャリアにとって大切です。最後の日まで同じペースで働くことです。

今までトラブルに直面した時、あなたはどうしてきましたか？ 答えは簡単。解決策を考えたはずです。ただし、このケースでは、期日が決まっているという事実が、状況をいっそう難しくします。片付けなければならない仕事を同僚に残していくのは、最も避けたいことです。与えられた期間内に自分で問題を解決すべくベストを尽くし、どうしてもできないものだけを同僚に託します。

退職に際してもプロフェッショナルに徹することが重要

ポジティブな態度は、大きな違いをもたらします。トラブルを解決するために何をする必要があるかを、慎重に検討します。今は不満や愚痴を言っている時ではありません。引き止められてもプロフェッショナルに退職するには、その会社に留まる場合と同じぐらいの配慮や熟慮が求められます。

ただし問題は、新たに生じたトラブルの解決法を考えることだけではありません。すでに抱えている仕事も片付けなければならないのです。自力でできるのでしょうか？ 追加のリソースが必要でしょうか？ どれだけ時間がかかるのでしょうか？ このせいで既存の業務を終えられなくならないよう注意しなければなりませんが、それが避けられないのであれば、上司に相談して状況を把握してもらうことを検討します。特に残り期間が少ない場合は、あなたの退職後も問題が継続するでしょう。

退職までの間に生じがちなトラブル

【退職の理由を同僚に話したくない】

知りたがりの同僚がいることもあれば、上司から聞かれることもあるでしょう。いずれにしても、あなたには、退職の理由を説明する義務はありません。これは法的に保護されていて、日本では、退職する人がその理由を説明する必要はないことを、法律が明確にしています。

【同僚が転職先について知りたがる】

同様に、退職後に何をする計画かも、説明する義務はありません。事実、一緒に働いている人たちとの関係によっては、また上司があなたの退職を個人的に受け止めた場合は、言わないほうが良いかもしれません。これもやはり法律で規定されていて、話したくなければ、話す必要はありません。

【上司から建設的なフィードバックを求められたが、言いにくい】

これはよくあることです。退職面談を制度化する会社は増えていて、これは珍しいリクエストではありません。フィードバックを提供しても会社や上司との関係を悪化させることはないと自信が持てるのであれば、上司にとっても会社にとっても、また同僚にとってもメリットがあるかもしれません。とはいえ、この情報を提供するかどうかは、会社内での人間関係を考えて判断すべきです。日本のビジネスの世界は狭いこともありますから、人間関係や評判を傷付けるようなことはしないことです。ここでは判断力を働かせて、自信がなければ、慎重に立ち回ることを選びます。