退職交渉での引き留めをどう考えるか

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転職の決心できても、退職交渉で引き留めに遭うかもしれません。辞める意向を告げる前に、退職交渉でカウンターオファーを提示された場合にはどう対処するかを予め考えておきましょう。

優秀な社員に去られるのは、会社にとって常に悩ましい問題です。トップレベルの社員を失うことに対する懸念は、アジアのビジネスリーダーに共通しています。例えば、ロバートハーフの2015年版日本向け給与ガイド向けに実施された調査では、日本の金融サービス業界のビジネスリーダーの100%が、上海ではCFO(最高財務責任者)10人のうち9人が、優秀な人材の転職を懸念していることが明らかになりました。

このことは、退職の意向を会社に伝えるなり、すぐさま退職の引き留め交渉を提示される可能性があることを示唆しています。

甘言に影響されて次の動きを決めないこと
退職交渉でカウンターオファーを出されれば、確かに良い気持ちがするものです。会社はあなたを思い留まらせようとして、昇給や昇格、あるいはフレックスタイム勤務やエキサイティングな新規プロジェクトへの参加のチャンスといった様々なメリットを提示してくるかもしれません。

これらの選択肢は非常に魅力的です。実際、あなたを魅了することが目的なのです。しかし、ここは難しくても決断を下すべき時です。上司が提示してくる魅力的な選択肢には、デメリットもあるかもしれないことを理解しておきましょう。

遅すぎる対応ではないか?
退職交渉での引き留め材料であるカウンターオファーを少し見ただけでも、遅すぎる対応だと感じるかもしれません。そもそも転職を決意するに至った根本的な原因が近いうちに再浮上することもあるでしょう。

また、ロバートハーフの人材スペシャリストによると、一般的には退職の引き留めを受け入れたとしても、その社員が長く定着することはないとされています。ですから、カウンターオファーが本当に問題の根幹に対処し得るものなのか、それとも手っ取り早い応急措置なのかを見極める必要があります。

退職引き留め条件のカウンターオファーは、既にあるべき昇給だったのではないか?
退職交渉によって昇給が叶う場合もあります。しかし、報酬だけが理由で転職を考えることは、ほとんどありません。退職という脅し文句を使うことで初めて昇給を手にできたのであれば、これから先の給与の引き上げにどれほど大胆な行動が必要になるかを考えなければなりません。

忠誠心が疑われるかもしれない
退職の意向を告げるや否や、会社はあなたに対する見方を変える可能性があります。忠誠心が疑問視され、転職のリスクがある社員と見なされるようになるかもしれません。結果、与えられるプロジェクトの本質に影響が及ぶ恐れもあります。 最悪の場合、あなたの代わりを見つけるまでの時間稼ぎとしてカウンターオファーを提示されることもあります。

明確な決断を下すこと
慰留をその場で断るにしても、検討する時間を少しもらうにしても、新天地を求めようと思ったそもそもの理由から目をそらして決断を鈍らせるようなことがあってはなりません。

ロバートハーフのスペシャリストは、一般論としてカウンターオファーはキャリアパスにメリットをもたらさないとしています。つまり、長期的な目標を見据えて決断を下し、それを断固貫くことが重要なのです。結局のところ、どちらの道を選ぶにしても、「たられば」ばかりを長々と考えているのは生産的ではありません。

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